過去に存在した同盟・条約・協定(資料)

環州共和国と大日本帝國間の通商関係に関する条約

環州共和国と大日本帝國間の通商関係に関する条約(かんしゅうきょうわこくとだいにほんていこくかんのつうしょうかんけいにかんするじょうやく)とは、庭暦519年に署名された環州共和国と大日本帝國との間の条約。通称、日環通商条約、環日通商条約。領事関係の開設交換や国民間の相互出入国を認めた。条約は、日本語で二部づつ作成され、それぞれの外務省に保管されている。


1.条約の内容 条約は、前文と10条からなる。第一条で両国環に領事関係が開設されることを確認している。  


2.両国歴代総領事・領事一覧 2−1.スティルウェル諸島共和国

2−2.大日本帝國 駐冥櫂大日本帝國総領事館  初代 横田 恵子


3.条約正文 環州共和国と大日本帝國間の通商関係に関する条約 環州共和国参議会大統領並びに大日本帝国天皇陛下は、貿易通商関係を開設することの必要性を認識し、二国間の平和的共存関係を涵養し、以って世界平和に資することとし、 この通商関係に関する条約を締結することに決定し、よって、その全権委員として次のとおり任命した。

環州共和国参議会大統領   外務参事          菊地 今之助   経済参事          藤谷 奈保子   大日本帝國駐箚特命全権大使 西潟 美香

大日本帝國天皇陛下   環州共和国駐箚特命全権大使 河野宏茂

 これらの全権委員は、互いにその全権委任状を示し、それが良好妥当であると認められた後、次の諸条を協定した。

第一条 両締約国間に領事関係が開設される。また、両締約国は、両国政府により合意される場所に領事館を設置する。 二項 領事館の設置場所に関しては別に定めるものとす。

第二条 両締約国国民並びに法人は、通商関係に齟齬をきたした場合は、原告の裁判所を裁判管轄とするものとする。

第三条 両締約国は、学術上及び職業上必要な資格について各担当官庁の認定を受けて、相互承認することに同意する。

第四条 両締約国並びに法人、国民は、両締約国以外の国並びに法人、国民から輸入された製品を相手国に輸出する事を禁止する。

第五条 相手国の税関においては当事国の原産品は特別な優遇された扱いを受ける。但し、この規定は相手国が外国と締結した条約の同様の規定に反すると解釈してはならない。

第六条 両締約国は、如何に定めるごとく通商貿易物品に対する関税を賦課することを認め合うものとする。 一号 農林業生産品 100パーセントまで 二号 農林業生産品加工品 200パーセントまで 三号 衣類製品 50パーセントまで 四号 医薬製品 100パーセントまで 五号 電気機器 50パーセントまで 六号 工業製品 50パーセントまで

第七条 両締約国は、両締約国間による取り決め、もしくは各自の判断により、貿易製品の輸出入制限を行うことができるものとする。ただし、制限を行う場合には速やかに一方の国に通知しなければならないものとする。

第八条 両締約国は、為替管理につき当面の間固定相場制をとるものとする。

第九条 両締約国は、貿易事業のために国民に対して、港湾施設、空港、道路など必要となる施設の使用について最大限の便宜を図るものとする。

第十条 この条約は、批准されなければならない。批准書は、できる限りすみやかに大日本帝國東京で交換されるものとする。この条約は、批准書の交換の日に効力を生ずる。

 以上の証拠として、それぞれの全権委員は、この条約に署名調印した。

環州共和国のために;   外務参事          菊地 今之助   経済参事          藤谷 奈保子   大日本帝國駐箚特命全権大使 西潟 美香

大日本帝國のために;   環州共和国駐箚特命全権大使 河野宏茂


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Last-modified: 2008-04-04 (金) 23:24:24 (3788d)