その他条約等

欧州及び中近東における鉄道に関する条約

また、本計画はあくまで国家間によるものなので鉄道条約締結によってあらゆる決め事をしていきたいと思う。支線・延線を非批准国が敷設する場合はこの条約を批准する必要がある。そうすれば我が国への申請を省くことができるので効率的である。

近年中近東及びその周辺地域において人の国家間移動がめまぐるしく行われている。ここにおいてトルコ自由連邦政府は中近東及びその周辺地域において主要交通機関整備の必要性を感じ、幹線鉄道計画を企画しより利便性に富んだ移動手段を同地域に築こうとした。 しかし同計画は一国のみで解決されるものではなく、同時にその周辺国にも協力を求める必要がある。ゆえに本条約において各種条項を定め、鉄道を快適な運搬手段として利用することを提案した。

第一条:本条約は中近東及びその周辺地域の西ユーラシア鉄道敷設国に対して適用される。 第二条:締約国は西ユーラシア鉄道の軍事転用を除く自由運行権を有する。 二項:軍事利用の際は全締約国への通知を必要とする。

第三条:締約国以外の政府が本鉄道支線連結を希望する場合は本条約に加盟する義務がある。 第四条:人及び貨物の運搬の際は駅停留を含む通過に限っては通過国の査証を必要としない。

第五条:国家未成立の空白地域における鉄道管理権は隣接するいずれかの締約国政府がこれを管理する。 二項:政情不安地域における管理は複数国が管理することができる。 三項:鉄道敷設済みの空白地域に新国家が成立した場合は管理国政府は新政府に管理権を委譲しなくてはならない。 四項:本鉄道敷設済みの空白地域に成立した新国家は自動的に本条約を締結し批准する義務を負う。建国後100期以内に批准されなければ全締約国間での協議でしかるべき措置をとることが出来る。

第六条:この条約は、批准されなければならない。批准書は、できる限りすみやかにトルコ自由連邦大統領府で交換されるものとする。この条約は、批准書の交換の日に効力を生ずる。

上証拠として各全権委員は全締約国公用語を以てせる本条約各二通に署名調印せり。 箱庭暦○○期、トルコ自由連邦ダマスカス・シリア共和国枢密院第三会議室に於て之を作成す。

  • ローマ連邦のために;
    • 国土開発大臣 デリウ・シュメル
    • 外務省鉄道課長 ビュラク・ギュネイシュ
  • エジプト・アラブ共和国のために;
    • 会議場代表団団長 イブラヒム・アリハッサン
    • 運輸流通委員 シャルム・エル・シェイク
  • セルビア王国のために;
    • 外務大臣 伯爵 フィリップ・トマセック2世
    • 産業経済大臣 ミシェロビッチ・カプア

トップ   編集 凍結 差分 バックアップ 添付 複製 名前変更 リロード   新規 一覧 単語検索 最終更新   ヘルプ   最終更新のRSS
Last-modified: 2008-05-06 (火) 23:50:56 (3850d)