過去に存在した同盟・条約・協定(資料)

{インド=イスラーム帝国と環州共和国間における条約( インド=イスラームていこくとかんしゅうきょうわこくかんにおけるじょうやく )は箱庭暦630ターンに調印されたインド=イスラーム帝国と環州共和国との間の条約。条約は、ヒンディー語、英語、日本語で二部づつ作成され、それぞれの外務省に保管されている。


1.条約の内容  条約は、前文と二項第九条からなる。インド=イスラーム帝国・環州共和国両国は相互の主権を尊重し、相互領土への武力不行使と南アジア・太平洋地域における不戦の精神を確認するものとなっている。また、この条約は南アジア・太平洋地域における国際の平和及び安全の維持のため十分な定めをする国際社会の合意が達成されたと認める時まで効力を有する。もっとも、両締結国の何れの一方がこの条約の破棄を通告した際には24ターン後に破棄される。


2.条約正文

締結当事国双方は、南アジア・太平洋及び世界における平和と安全の確保への努力のもとに、国家間の平和協力関係が諸国民の祈願及び国際平和の一般的利益に合致する事を確信し、経済関係及び科学技術、文化関係を含む双方の協力関係を双方の利益のために改善し、拡大せんとの決意を条約の形において表現する事を希望し、下記の通り合意した。

第一項 平和と不戦、通商

第一条 インド=イスラーム帝国及び環州共和国は、国際平和の維持及び緊張緩和の達成をその政策の重要な目標とみなすものとする。 第二条 両締約国は、南アジア・太平洋地域情勢の正常化及びすべての南アジア・太平洋諸国間の平和的関係の発展の促進に対する努力を表明するとともに、上記に際して同地域に存在する現実の状勢を出発点とするものとする。 第三条 インド=イスラーム帝国及び環州共和国は、その相互関係及び南アジア・太平洋地域並びに世界における安全保障の確保の問題においては、国際社会の平和と安全を臨むすべての人々の目標及び原則に立脚するものとする。これに従い双方は、その係争問題を専ら平和的手段により解決するものとし、これら地域の安全及び国際安全にかかわる問題及び双方の相互関係においては、武力による威嚇及び武力の行使は行なわないとの義務を負うものとする。 第四条 前項の目標及び原則に基づきインド=イスラーム帝国及び環州共和国は、これら地域ににおける平和は、何人も武力によって国際紛争を解決しない場合にのみ維持され得るとの認識において一致するものでである。 第五条 両国は平和構築のために相互に平等な通商関係の維持にあたることが必要であると確認し、これを誠実に遂行する。

第二項 本条約の地位

第六条 この条約は、双方により以前に締結された二ヶ国及び多数国間の条約及び合意に抵触しないものとする。 第七条 この条約は、南アジア・太平洋地域における国際の平和及び安全の維持のため十分な定めをする国際社会の合意が達成されたとインド=イスラーム帝国政府及び環州共和国政府が認めるときまで効力を有する。 第八条 もっとも、いずれの締約国も、一方の締約国に対しこの条約を終了させる意思を通告することができ、その場合には、この条約は、そのような通告が行なわれた後24ターンで終了する。 第九条 この条約は、批准されなければならない。批准書は、できる限りすみやかにニューデリーで交換されるものとする。この条約は、批准書の交換の日に効力を生ずる。

署名

インド=イスラーム帝国

インド=イスラーム帝国代表 ナトワル・シン外相

環州共和国

外務参事                菊地 今之助


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Last-modified: 2008-04-04 (金) 23:27:24 (3611d)