友好、通商条約・協定

  1、本条約は両締結国が相手国を自国の発展および安定に必要不可欠なパートナーであると確認するためのものである。

  2、どちらか一方の国民が相手国領内に入った場合、いかなる理由があろうとも相手国政府の指導下に入るものとする。

  3、留学等の人材交流について、希望者がいる場合、両国政府はこれを支援するように勤めるものとする。

  4、両国は自国が存亡の危機にある場合、もう一方の締結国に救援を求めることが出来る。また、相手国はこれに最大限答えられるように努力しなければならない。

  5、この条約は文書で通告したのち、100ターン後に破棄できる。

  6、この条約は両国国政責任者および外交責任者が調印した後に効力を発揮する。

発効箱歴2741


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Last-modified: 2008-07-02 (水) 16:27:05 (3616d)